安藤 隆史
皆さんインドネシアと聞いて、どのようなイメージが湧きますか？
物価が安い？治安が悪い？暑い？
どれも間違いとまでは言いませんが、今後10年でそのイメージは変わるかもしれません。
2020年代はインドネシアの時代、と言えるかもしれないぐらい、盛り上がる要素が満載だからです。
すでに急成長の兆しがあるインドネシア
まずはGDPからみてみましょう。
GDPのグラフでもこの通り、急速な伸びを見せています。
他の東南アジアよりもはるかに高い成長っぷりです。
GDPだけではありません。
見てくださいこの人口ピラミッド、日本の行動経済成長期（1950年頃）のような発展性のあるピラミッド構造です。
でもあまり人口が多くないのでは…？と思いますか？
実は世界で4番目に人口の多い国は、インドネシアです。
2億6700万人、アメリカに次ぐ人口で、日本の倍以上の数です。
人口減の日本と、人口が増え続けているインドネシア、今後その差は広がっていくでしょう。
世界が注目する首都移転
更に注目したいこととして、インドネシアは首都の移転を予定しています。
今の首都ジャカルタも急速に発展しているのですが、人口過密や、それにともなう交通渋滞、地震や水害のリスクが有り、恵まれている場所とは言えません。
10年を掛けて地震や洪水のリスクがない、国有地に首都を移転する計画です。
首都の移転自体は、コストもかかりますし（3兆円～4兆円）リスクも伴います。
しかしこの首都移転が、新技術をふんだんに用いた都市のモデルケースになるのではないかと、各国の大企業が注目しているのです。
いきなり東京の全てのタクシーを自動運転車にしたり、ニューヨークの区画をAIで最高の効率に置き換えたり…は現実問題として難しいのですが、
現在熱帯雨林で、今から新しく都市を建設する、そんなインドネシアならできてしまうのです。
これは現在すでに発展した都市を、長期的にスマートシティに作り変える上での、いわば実験場となります。
例えばソフトバンクグループは、インドネシアにの新首都に3兆円以上の投資を検討しています。
単純な額の比較で言えば、この投資だけで首都移転がまかなえてしまいそうな規模です。
社長の孫さんは、大統領より審議会の委員にも任命されました。
他にもアラブ・アメリカ・香港・韓国の事業体が、インドネシアへの出資を表明しています。
他にも理由はたくさん
そもそもインドネシアには、発展するだけの下地がありました。
石油・石炭・天然ガス・パーム油等、エネルギー資源が豊富にあります。
また、銅・ニッケル等の金属資源も豊富にあります。
これまではそれらの天然資源を輸出することで、国を保ってきたのですが、
21世紀には石油輸出への依存度を2割まで下げることに成功しました。
天然資源もある国が、経済でも成長でき、更に人口で内需も拡大するならほぼ無敵になれます。
また、キャッシュレス化にいち早く対応。
駅の券売機や、高速道路ではそもそも現金が使えません。
日本では未だ考えられない状況です。
更に昨年末、大統領補佐官に起業家二人が選出されました。
二人とも30歳前後ですが、スタートアップ企業を軌道に載せた成功者です。
テックイノベーションの詳しい情報や、若者の声を積極的に取り入れていく姿勢です。
もちろん課題はまだまだあります。
汚職問題や、あまり労働に積極的でない国民性、地震や水害等への対策も必要です。
中国の影響や、そもそも首都移転がうまくいくのか、という問題もあります。
しかし、将来性という点では、ここまで恵まれている国もなかなかありません。
一説によればあと10年で、インドネシアのGDPは日本のGDPに並ぶと予想されています。
高度成長中のインドネシア、もし海外旅行の予定をたてるならぜひ候補にいれてください。
日本からは、成田・羽田・大阪・名古屋の空港から直行便がでています。
